海外旅行で薬を持ち込む前の確認事項

海外旅行薬の持ち込みの基礎知識と核心ガイド

薬の海外携帯で確認する要点

国ごとに規制は異なる

日本で適法に処方・販売されている薬でも、渡航先では禁止薬物や厳格な管理対象となる場合があります。

成分名と書類を準備する

英文の診断書や処方内容を用意し、商品名だけでなく一般名、用量、携帯理由を示せるようにします。

麻薬・向精神薬は事前手続き

医療用麻薬、覚醒剤原料、一定量を超える向精神薬は、日本側の許可や証明書類が必要になることがあります。

このページの目次

海外旅行薬の持ち込みの基礎知識と核心ガイド

薬の持ち込みは「日本で処方されたか」だけでは判断できない

海外旅行に薬を持って行く際、最も重要な前提は、日本国内で適法に処方された薬や一般用医薬品であっても、渡航先・経由地・帰国時の日本で同じように扱われるとは限らないことです。海外旅行薬の持ち込みでは、薬の名称ではなく、有効成分、剤形、携帯量、治療目的、渡航先の国内法によって判断されます。
特に注意したいのは、鎮痛薬、睡眠薬、不安を抑える薬、注意欠如・多動症治療薬、咳止め、風邪薬などです。これらには、麻薬、向精神薬、覚醒剤原料、規制対象となる交感神経刺激成分などが含まれることがあります。市販薬であっても、国や地域によっては持ち込みが禁止される、申告が必要になる、医師の英文書類を求められるといった可能性があります。
厚生労働省は、自己の疾病治療のために医薬品を所持して海外渡航する場合であっても、渡航先により持ち込み・持ち出し数量の制限、医師の診断書等の携帯、事前許可申請が必要となる場合があるため、事前確認が必要であると案内しています。患者には「処方薬だから大丈夫」と説明するのではなく、渡航先の制度を確認したうえで準備するよう案内することが大切です。
mhlw.go(https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iyakuhin/yakubuturanyou/index_00005.html)
厚生労働省：海外渡航先への医薬品の携帯による持ち込み・持ち出し

渡航前に確認する薬・書類・数量の一覧

患者支援や渡航外来での説明では、出発直前に確認するのではなく、渡航先が決まった時点で薬剤を棚卸しすることが望まれます。処方薬だけでなく、常用している市販薬、サプリメント、注射薬、自己注射用針、貼付薬、吸入薬、冷蔵保管薬も対象です。外箱や薬袋を捨てている患者では、成分名や規格の特定に時間がかかるため、早期確認が重要になります。

項目	基準・内容	備考
渡航先・経由地	入国国だけでなく乗継国の規制も確認する	乗継空港で入国・再保安検査がある場合も想定する
医薬品の成分	商品名ではなく一般名、有効成分、含量を確認する	配合感冒薬や鎮咳薬は成分が複数あるため要注意
携帯する数量	旅行日数に予備を加えた合理的な自己使用量にする	必要以上の大量携帯は営利目的等を疑われる要因になる
原包装	処方ラベルや用法が分かる容器・外箱のまま携帯する	ピルケースへの小分けのみは避ける
英文書類	診断名、一般名、用量、携帯量、治療上の必要性を記載する	患者氏名、生年月日、医師情報、署名も確認する
規制薬の手続き	麻薬、覚醒剤原料、一定量を超える向精神薬は事前に確認する	日本側の携帯輸出入許可が必要な薬剤がある

英文書類には、商品名だけを記載するのでは不十分な場合があります。海外では日本の販売名が通用しないことが多いため、一般名を英語で記載し、剤形、1回量、1日量、総携帯量、治療に必要な理由を明記することが実務上有用です。地方厚生局も、英文証明書には商品名ではなく成分名を記載するよう案内しています。
kouseikyoku.mhlw.go(https://kouseikyoku.mhlw.go.jp/kantoshinetsu/shinsei/matori/keitai.html)

麻薬・向精神薬・覚醒剤原料は通常の薬より厳格に扱う

医療用麻薬、覚醒剤原料、向精神薬は、通常の処方薬と同じ感覚で準備してはいけません。これらの薬剤は、出国時の日本側手続きと、渡航先・経由地の持ち込み規制の双方を確認する必要があります。日本で許可を得ていても、相手国での所持が当然に認められるわけではないためです。
医療用麻薬または覚醒剤原料を、自己の疾病治療のために海外へ携帯して出国する場合、または海外から日本へ持ち込む場合は、原則として事前に地方厚生局長の携帯輸出許可または携帯輸入許可が必要です。許可後には日本語の許可書と英語の許可証明書が交付され、空港などの税関で提示することになります。
kouseikyoku.mhlw.go(https://kouseikyoku.mhlw.go.jp/kinki/shinsei/mayaku_torishimari/kaigai.html)
向精神薬は、注射剤である場合、または注射剤以外でも成分ごとに定められた一定量を超える場合、処方箋の写しや医師の証明書など、治療上の必要性を示す書類を出入国時に携帯する必要があります。例えば、メチルフェニデート、モダフィニル、アルプラゾラム、フルニトラゼパム、ブプレノルフィンなどは、成分別の基準量が示されています。患者に対しては、薬の一般名、持参日数、1日量から総量を算出し、該当性を確認するプロセスが必要です。
kouseikyoku.mhlw.go(https://kouseikyoku.mhlw.go.jp/kinki/shinsei/mayaku_torishimari/besshi03.html)

麻薬・覚醒剤原料は、処方された本人が治療目的で携帯する場合でも、原則として事前許可の対象となる
向精神薬は、注射剤かどうか、成分ごとの総量が基準を超えるかどうかで必要書類が変わる
規制薬を家族、同行者、旅行会社に預けて運搬してもらうことは避ける
国際郵便や宅配便で後から送る方法は、規制薬では特に問題になりやすく、本人携帯以外が認められない場合がある
相手国での禁止・許可制度は別途確認し、日本側の許可だけで出発しない

日本へ向精神薬を持ち込む場合も、本人が携帯することが前提です。日本の税関案内では、医療用向精神薬を医師から処方された本人が携帯して輸入する場合を除き、一般の個人による輸入は原則禁止とされています。本人以外に持ち込んでもらうことや、国際郵便で取り寄せることはできません。
customs.go(https://www.customs.go.jp/tetsuzuki/c-answer/sonota/9005_jr.htm)
厚生労働省：麻薬・覚醒剤原料などを携帯して日本を出入国する方へ

英文の診断書・薬剤証明書に記載したい内容

英文の診断書やMedication Certificateは、単に「患者が薬を服用している」と記載するだけでは、入国審査や税関での説明資料として十分ではありません。現地の係官が短時間で確認できるよう、患者、疾患、薬剤、用法、必要性、医師連絡先を整理して記載することが望まれます。
一般的には、患者のローマ字氏名、生年月日、パスポート番号または患者ID、疾患名または治療上の目的、薬剤の一般名、販売名、剤形、規格、服用方法、1日量、旅行中に携帯する総量、治療に不可欠である旨を記載します。医療機関名、所在地、電話番号、医師氏名、署名、作成日も付記します。診断名の開示を望まない患者では、必要最小限の医学的情報にとどめつつ、「継続治療のため必要な処方薬である」ことを明示する方法を検討します。
証明書は、渡航先の言語または英語で作成することが基本です。ただし、英語文書を携帯していても、渡航先が現地語での書類を要求する場合があります。中国では、処方薬の持ち込みについて、個人使用として合理的な量に限られ、処方箋、処方量、診断書などの英文書類を税関に提示して可否判断を受ける運用が案内されています。渡航国別の大使館・税関・保健当局の公式情報で、書類の言語、認証、事前申請の有無を確認する必要があります。
anzen.mofa.go(https://www.anzen.mofa.go.jp/info/pcsafetymeasure_009.html)
また、薬剤情報提供書の日本語版だけを渡して終えるのではなく、患者本人が「何の薬か」「いつ飲むか」「紛失したらどうするか」を英語で説明できる程度に理解しているかを確認します。服薬情報をスマートフォンだけに保存すると、充電切れや通信障害で提示できないことがあるため、紙の証明書と処方内容の写しも分けて携帯するよう案内すると安全です。

医療従事者が患者へ伝える出発前の実践ポイント

海外旅行で薬を持ち込む患者への支援では、規制の確認だけでなく、旅行中に治療を中断させないための安全対策も重要です。薬は預け荷物ではなく、原則として機内持込み手荷物に入れるよう案内します。預け荷物が遅延・紛失した場合でも、到着直後から必要な服薬を継続できるためです。冷所保存が必要な薬剤、注射針、自己注射デバイス、液体薬では、航空会社の機内持込みルールも事前に確認します。
携帯量は、旅行日数分だけではなく、欠航、延泊、紛失などを考慮して数日分の予備を含める考え方が実用的です。ただし、渡航先が個人使用量や持ち込み日数を厳格に制限している場合があるため、大量に持参すればよいわけではありません。処方日数を増やす必要がある場合は、旅行期間、予備日数、渡航先規制を踏まえて、主治医・薬剤師・必要に応じて行政窓口へ早めに相談します。
患者に対しては、次のような順序で準備を促すと、確認漏れを減らせます。